長崎県議会 2022-06-13 06月13日－03号
具体的な連携策としましては、例えば、記念館において、噴火災害とそこからの復興を学ぶことに併せて、フィールドワークとして火山がつくり出した様々な地層等のジオサイトを周遊しながら学習するプログラムなどにより、県内外からの教育旅行を充実強化させることで相乗効果が高まるものと考えております。
具体的な連携策としましては、例えば、記念館において、噴火災害とそこからの復興を学ぶことに併せて、フィールドワークとして火山がつくり出した様々な地層等のジオサイトを周遊しながら学習するプログラムなどにより、県内外からの教育旅行を充実強化させることで相乗効果が高まるものと考えております。
この地質調査によりまして、地熱貯留層存在の特徴である熱水によって粘土化変質した地層等の地熱兆候を新たに２カ所で確認したところでございます。 これに加え、電磁探査などによる地熱貯留層の分布計測データや現地で採取いたしました岩石の成分分析等をもとに、年内を目途に地熱発電に向けて総合的評価、解析を行っているところでございます。
通常の区間と違いまして、非常に地層等の難しさがある中で今回の工事が行われたわけでございます。今の技術を駆使してでき上がった駟馳山バイパスの活用をぜひとも図りたいというふうに考えております。 その活用についてでありますが、議員のほうから、広域観光のルートも広がって大きな効果がもたらされるのではないか、さらに因幡、但馬地域の全体の活性化に向けて活用できるのではないかというお話がございました。
この研究所で得たことは、市町村よりも小さい地区単位まで地層等を把握しており、地震や雨量、風速等による影響を推測することができること。二つ目は、局地的な天候の変化を６時間前から５分ごとに推計し、雨量・風速・突風などの予測を発信し、警報を発する仕組みを開発していること。そして、これを首都圏で試験的な検証を行っていることであります。
琵琶湖の水位低下にとって重要な事業でありますので、このため、４府県知事合意においても、地質、地層等について地元に対しての十分な配慮を求めるものとしたところでございます。 いずれにしましても、国において、いざ計画実施にかかるに当たっては、その操作方法あるいは地質、地層、景観を含めて十分な対策をとりつつ促進してもらいたいと考えております。
荻澤知事政策室長 この地層の精密な調査を行う上で、いろんな段階があるようでございますけれども、地表地質調査でございますとか、場合によっては大深度ボーリング調査等も行われるというふうにお聞きをしておりますけれども、この関係各所との必要な調整等につきましては、北陸電力さんのほうの言いぶりでございますので、この真意は定かではございませんけれども、県内におきましては、地層等
ダムにつきましては、そういう大きな役割を持っておるわけでございますけれども、しかし、ダム建設につきましては、最近、特にその危険性に対する住民の心配等が出ておりますので、以前からダム建設に当たりましては、科学的な研究、地質、地層等の解明等々十分行いましてやっておるわけでございますが、今後とも安全性を十分検討いたしまして住民に御心配をかけないようなダムの建設を進めてまいりたい、特に住民の皆さんには十分説明
これは、例えば関東の前橋では八十ミリ、鹿児島県では五十ミリと、地層等雨に強いか弱いかなど加味されておおむね設定されているようであります。
一つ、設置届の受理に当たっては、井戸水への影響について、地表面の状況から地層等の推定を行い、分水嶺を越えての影響はほとんどないと判断した。一つ、保管されている廃棄物は、表面も内部も同じものと判断してサンプリングを行った。一つ、住民の不安が大きいので、不安解消の工夫と体制強化の必要性を痛感している。一つ、廃棄物問題は、基本的には、処理業者の経営基盤を強化して適正処理を推進することが大切と考えている。
◯遠藤開発調整部長 給水塔の設計につきましては、建築設備耐震設計施工指針、こういったもののほかに、学会の各種基準、これらに基づきまして、先生おっしゃいました上部の水槽の水の動きであるとか地層等の関係、それから地盤から水槽までの高さの関係、こういったものを考慮しまして震度の割り増しなどをして設計しており、十分な安全性を有しているというふうに考えております。
ダムやトンネル工事におきましては、事前にボーリング調査を実施するなどいたしまして、岩盤の強度や地質等を把握し設計いたしておりますが、工事箇所全体にわたる複雑な地層等を正確に把握することは大変難しい状況にあります。このようなことから、施工途中におきまして工事内容の変更が生ずることは、やむを得ない面もあります。
回 答 （教育長） 埋蔵文化財の調査対象区域を定めるに当たっては、事前に試掘調査により地層等を調査している。 人骨の発見された地域についても、事前に試掘調査したところで、地層が攪乱されたもので調査対象地域とはならないとの判断をした地域である。 こうした経過から調査対象地域に追加指定をする必要がないと考えたものである。
本年度から、開発予定地の潮流、底質、地層等の詳細な調査を実施いたしまして、六十年度には施設の規模、構造を定めまして事業効果の算定をする考えであります。
第二点の海域総合開発事業につきましては、海域全体の生産力を高めるために、天草外海・有明湾口海域を対象に総合的に開発する事業を実施するため調査を実施いたしまして開発構想を策定したところでありますが、今後さらに五十八年度から三カ年にわたりまして、開発予定地の潮流、地層等の調査を実施いたしまして、具体的な施設の規模、構造等について検討することにしております。
以上が主なる開発構想の概要でありますが、今後さらに昭和五十八年度から三カ年にわたりまして、開発予定地の潮流、地層等の調査を実施し、具体的な構造、形態等について検討することになりますが、本体事業は昭和六十一年度から八カ年計画で実施される予定であります。